SDM：がん検診への応用

近年では、診療だけではなく、がん検診においてもSDMの推進が求められている。がん検診の提供は国や地域の体制により異なり、集団を対象として広く情報を伝えることを目的として、リーフレット、ホームページ、DVDなどの伝達手段が作成されてきた。こうした一方向性の伝達手段だけでなく、SDMは受診の意思決定に伴うコミュケーションである。従って、SDMは従来の情報伝達や受診率対策だけでなく、対象者への公平な受診機会を提供するための新たなコミュケーション方法として期待されつつある。

1. がん検診におけるSDMの考え方

臨床現場でのSDMとは異なり、地域や集団を対象とした介入という点から、Informed Decision Making、Informed Choiceといった表現が用いられる場合もある。米国Centers for Disease Control and Prevention（CDC）ガイドラインでは、Informed Decision Makingは集団を対象とした介入とし、臨床現場で用いられるSDMを包括する概念としている¹⁾。近年では、患者（受診者）・医療者間のコミュケーションの用語としてInformed Decision Making よりもSDMが広く用いられている。

USPSTFは、医療者と患者（受診者）との予防や検診・健診にかかわる意思決定プロセスにおいて、以下の4つの要因が必要であるとしている¹⁾。①対象となる疾患のリスクや重症度の理解、②利益・不利益、選択肢、不確実性についての理解、③利益・不利益に対する価値づけ、④患者（受診者）にとって満足のいくレベルで意思決定が行われること。これらを達成することが、医療者と患者（受診者）の両者が参加する、SDMの目指す方向である。また、USPSTFでは検診や予防のためのSDMの目的として、自律性の確保、患者（受診者）・医療者間の信頼関係構築、知識の改善、嗜好・価値観の尊重、健康アウトカムの改善、選択した方法の遵守率改善をあげている²⁾。しかしながら、SDMの遵守率に関する研究は少なく、健康アウトカムへの寄与は十分な検証がされていない。